ＩＦＲＳ財務諸表の読み方（中央経済社）

著者：石田正　村藤功　高原峰愛　出版社：中央経済社　発行年：2011年　本体価格：3600円
Ａ５判で334ページ。ＩＦＲＳの解説書は、ブームをやや過ぎても出版されているが、そうした本のなかでも特に分かりやすいと思ったのがこの本。やや値段は高めに設定されているが、中途半端な新聞記事や「面白本」よりも、実務家の立場からＩＦＲＳの個々の会計基準や著者の今後の予測などが有用。妙に固い著述だと、かえって読み手が窮屈になるが、適度に主観的な意見が逆にリラックスして読める。バイエル社や日本の製薬会社など実際の財務諸表の例示も適度に挿入しているのが親切だ。ある程度複式簿記と会計理論に通じていないと読み手には辛いかもしれないが、日商簿記1級の手前程度で十分に理解可能。各種検定試験にも役立つ部分があるだろう。ただ惜しむらくはこの内容は最新の動向まで取り込んでいるだけに改訂版が出ないとすると、2012年早々には陳腐化してしまう可能性も。最近は書店で会計学の新刊がでても改訂版がでないため、事実上の廃刊となってしまう単行本が多すぎるのが残念。ちょっと手をいれれば、さらに読者がついてくる本もそれなりにあると思うが…。

わかった気になるＩＦＲＳ（中央経済社）

著者：中田清穂　出版社：中央経済社　発行年：2009年　本体価格：1800円
読み始めてから気がついたのだが発行されたのは2009年で、まだ資産除去債務などの会計基準が日本ではできていない状態のときの著述のまま。したがって若干、古い部分もあることはあるのだが、それでもＩＦＲＳのエッセンスを理解するには役にたつ。営業やＳＥ向けという趣旨の本だが、それにしては逆にやや高度かもしれない。巻末に個別会計システムに対する影響などが特集されているが、ＳＥにとってはこのＩＦＲＳはビジネスチャンスであるとともに、システムの頻繁な作り直しが要求される厳しい時代になりそうな予感。逆に営業にとっては、投資家向けのＩＦＲＳがどれだけ販売に役に立つのかわからないのではないか。しかもＩＦＲＳに適合するような海外で資金調達をする大規模企業に営業という場合には、なにかしらのアナリストの援助があるように思う。まずは複式簿記から固めていくのが常道か。値段はやや高めといった印象。

やさしく深堀りＩＦＲＳ（中央経済社）

著者：中田清穂　出版社：中央経済社　発行年：2011年　本体価格：2800円
Ａ５判で236ページの本としては高めの価格設定だが、ＩＦＲＳに興味があり、しかも概念フレームワークからＩＦＲＳを理解しておきたいという読者にとっては格好の入門書だろう。1989ＩＦＲＳと2010ＩＦＲＳの違いと共通点や、表現の忠実性や関連性といった用語も丹念に解説してある。持分の測定は資産の測定額から負債の測定額を差し引くといったあたりまえのようでいて難しい考え方もさらり。定率法がなくなるといった報道もあったが、表現の忠実性からすると陳腐化が激しい固定資産などではむしろ定率法のほうが現実にかなう場面も想定される。個別具体的な会計処理ではなく、むしろ根本的な考え方を大事にしていくというスタンスが大事にされるようだ。かつてのように企業会計原則や連続意見書の丸覚えですむ時代ではなくなったが、その分、いろいろな考え方や適用範囲が想定される分だけ、経済学マターの人にとっても理系の人にとってもとっつきやすい学問に会計学はなったように思える。

ＩＦＲＳで企業業績はこう変わる（日本経済新聞出版社）

著者：窪田　真之　出版社：日本経済新聞出版社　発行年：2011年　本体価格：1700円
いささか高い本ではあるが、ＩＦＲＳ肯定の書籍としては非常にわかりやすい本。しかも出荷基準や定率法などの具体的な事例を使用してＩＦＲＳの「原則主義」（？）を説明してくれている。新聞などでよく紹介されている売上高の計上は「検収基準で」という著述もこの本を読めば原則主義と実質主義にてらせば出荷基準をＩＦＲＳが否定しているわけではないことが判明する。収益計上のタイミングとしては紆余曲折はあったものの工事進行基準をめぐる一連の動きが興味深い。支配の移転が徐々に進むケースでは工事進行基準を採用し、そうでない場合には工事完成基準を採用するという説明で、日本の工事契約会計基準よりもすんなり頭に入ってくる。現時点ではＩＦＲＳの日本の上場企業連結決算の導入は2015年をずれこむ公算が高い。が、前倒しでＩＦＲＳを導入する企業があるほか、会計基準もＩＦＲＳの動きをにらんだ整備が進められることだろう。「強制適用」には反対だが、各企業がそれぞれの実情に応じて随時ＩＦＲＳを導入していく動きが強まれば、その段階で包括利益やＩＦＲＳの「強制適用」にふみきればよく、強制適用ではなく、選択適用によって投資家による企業の選別も進むことだろう。「新聞」はあくまで「きっかけ」でより体系的に何かを学習するさいには本を読む。記事やウェブの位置づけを再確認させてくれた本でもある。

国際会計基準戦争（完結編）（日経ＢＰ社）

著者：磯山友幸　出版社：日経ＢＰ社　発行年：２０１０年　本体価格：１８００円　評価：☆☆☆☆☆
　２００２年に出版された前作も面白く拝見したが、今回の「完結編」も非常に面白い。仮名ではなく実名にこだわったというあたりは、各種の法的配慮もふまえたしっかりした取材にもとづく著述の裏返しでもあるだろう。通常であれば知りえないような会計基準をめぐる経団連や金融庁などの各担当者の考え方などもこの本で知ることができる。もちろんその「是非」を問うのではなく、それぞれの組織や担当者個人がそれぞれの立場でベストと思える意思決定をした結果だ。現在ではＩＦＲＳの強制適用が「ほぼ」確定しているといえるが、それは２０１０年現在から見た後知恵にすぎない。実際には、減損会計基準適用の時期についても当時の日本企業のおかれた状況は、かなり深刻だったと思われるし、２０１０年現在では、これまで取得原価主義や日本の会計風土にこだわる意見は少数派になってきているが、それも５年ほど前にはまた違う空気が存在していたのは事実。こうした国際的ルールが浸透していくひとつのプロセスがここにはある。今後会計基準のみならず、そのほかのジャンルでも国際ルールの採用が検討される可能性があるが、一番重要なのはどの分野でどの基準がどの団体が中心となって策定されるのかを見極めることであり、見極めたうえでなるべく早くから「基準設定」に日本が積極的に関与していくことだろう。
　大学の教授の先生方や金融庁（大蔵省）のここ１０年の変化の激しさと、意見の変化が、経済環境ひいては世界の投資者になにが必要なのかを決める重要な時期だったことを物語る。ＩＦＲＳの時代になっても税法との問題やＩＦＲＳそのものの改訂の問題は引き続き大きな国際問題として課題に上り続ける。思えば会計が外交問題のひとつに数えられる時代になるとはだれも２０００年当時は予想していなかったに違いない。